人探しの方法はいろいろあります。

警察に捜索願を出すのも1つですし、探偵事務所に依頼する、というのも定番です。

しかし、人を探す理由はいろいろあり、相手が行方不明になっているとは限りません。
自分は相手の所在を知らないが、相手は失踪したわけでもなんでもない、というような場合には警察には頼れません。

探偵事務所は理由に関わらず基本的には探してくれます。
しかし、ある程度の情報がなければ見つからない可能性もあり、その場合でもお金はかかります。

今回は、無料もしくはほとんどお金がかからない人探しの方法をいくつか紹介していきます。

まずは冒頭で紹介した警察への捜索願です。

お金はかかりません。

身内が行方不明になった場合には真っ先にとるべき手段と言えるでしょう。
但し、この方法でどれだけ見つかる可能性があるかといえば、残念ながら大きな期待はできません。

自ら失踪したとは考えられないような幼子であったり、明らかに事件に巻き込まれたと思えるような場合でない限り、本気では探してもらえないからです。

身内がいくら家出ではない、と言ったところで、15歳以上になると自発的な失踪と決め付けられることが多いです。

血痕が見つかった、メールでSOSが送られてきた、というような状況がなければ、受け付けるだけで捜査は行われない、という場合が大半です。

もちろん生き別れた親や昔の親友など、個人的な人探しの手伝いもしてくれません。

次に、インターネットを使う方法です。

人探し専門の掲示板を利用するほか、SNSを使って情報を得るという方法もあります。
いずれもインターネットに書き込むだけで多くの情報を得られる可能性があり、相手を見つけられることもあるでしょう。

しかし、自分の知り合いならともかく、見ず知らずの人からの情報は、どこまで信憑性があるか分かりません。

書き込み自体は無料でも、情報の真偽を確かめるために動けば、当然お金がかかります。

それでいて有力な情報は意外と少なく、空振りに終わることが大半です。

最後に住民票や戸籍謄本から辿る方法です。

相手が住民票を移していて、且つ過去に住民票があった住所を知っている場合にのみ有効です。

住民票を移さなければ意外と不便ですので、定期的に住民票を確認すれば現住所が判明する可能性はあります。

但し、住民票や戸籍謄本は、赤の他人が正当な理由なく取得することはできません。

裁判所の確定判決を持っているなど、他人が取得できる条件はごく限られています。

家族である、債権名義を取得している、などの場合には有効です。